前田 義徳- 前田 義徳
インスタグラム、2023年のトレンド予測をリリース(#1/2)
更新日：2022年12月23日
>>> Z 世代ユーザーのトレンドから、新しいビジネス開発チャンスや、経営者に求められるこれからの課題を考察します。
2022年12月6日、InstagramはWGSNと協力し、Z世代ユーザー（16歳から24歳まで）にとって重要な問題、トピック、そしてトレンドを特定した「2023年トレンド・レポート」を公開しました。
本ブログでは、このレポートから見えてくる「これからの経営課題」を考察していきます。
特に、現在、次のような課題を抱えている経営者は必読です。
素晴らしい商品（サービス）なのに売れない
集客しても売上につながらない。利益にならない。
デジタルトランスフォーメーション（DX）が、正直なところ、よく分からない
本ブログ記事では、このような課題を解決していきます。
情報をアップデートしましょう！
インスタグラム「2023年トレンド・レポート」を見る前に、インスタグラムについての情報をアップデートします。
インスタグラムと聞くと、「若者が写真や動画を投稿しているSNS」あるいは「B to Bのビジネスには関係ないSNS」という回答がほとんどですが、その認識では３周遅れになっている可能性がありますので、次のアップデート情報を再確認してみてください。
【インスタグラムの利用目的】
2022年12月現在、Facebook、Twitter、LINE、InstagramなどのSNSは、日本国内では次のように使われています。
特にインスタグラムは、「情報収集」と「クチコミのチェック」での利用頻度が高く、2021年5月に「電話機能」が追加されてからは、LINEを超える勢いで利用者が増えています。（Z世代のLINE離れが加速したのも、このインスタグラムの新しい電話機能だと言われています。）
| LINE | |||
ニュースチェック | 20% | 28% | 22% | 19% |
情報収集 | 24% | 28% | 18% | 29% |
友人との会話 | 25% | 10% | 25% | 14% |
クチコミのチェック | 10% | 12% | 12% | 14% |
参照元：アライドアーキテクツ株式会社『新型コロナウイルス感染症拡大以降の「新しい生活様式」における、消費者のSNS利用実態調査』（2020年7月11日～7月19日）
【インスタグラムの年代別の利用率と月間利用者数】
「だけど、インスタグラムは若者だけだろう？」という声も聞こえてきそうですが、年代別の利用率は次のとおりです。
参照元：アライドアーキテクツ株式会社『Twitterユーザーによる企業公式アカウント利用実態調査』（2020年12月16日～12月27日）
Z世代では既に生活の一部になっており、30代以上のユーザーも増加し続けています。また、Facebookユーザーによくある「アカウントを持ってはいるが、使ってはいない」という非アクティブユーザーも少なく、インスタグラムの国内のアクティブユーザー数は月間3,300万人(2019年時点)を超えています。
【企業（法人）の利用社数】
インスタグラムを利用している企業は、３年前まではファッションブランド、ショップ、カフェなど大手アパレルから飲食店が多くを占めていましたが、現在は、数多くの業種の企業がアカウントを取得しはじめ、2万5000社以上のビジネスアカウントが存在しています。（2021年の国内企業社数は367万社ですから、市場進入率は0.68%です。）
インスタグラムユーザーの67.4%が何らかの企業アカウントをフォローしており、インスタグラム上の企業アカウントや投稿をきっかけに知った商品やサービスを「購入」したことがあるユーザーは、全体の41.5%もいるのです。
SNSの情報を参考にして、初めて利用する企業のECサイトで商品やサービスを購入したユーザ比率もインスタグラムがダントツで、60.7%を占めている状態となっています。
| インスタグラム | YouTube | LINE | ||
割合 | 60.7% | 55.2% | 54.4% | 53.1% | 51.9% |
【インスタグラムの情報アップデートのまとめ】
アクティブ（活発）なユーザーが、3,300万人
若年層だけでなく、男女とも幅広い年代から利用されている
インスタグラムの特徴は、情報収集（トレンド）とクチコミ（コミュニティ）
他のSNSよりも、購買行動・クチコミ行動につながりやすい
企業アカウントは、購買への好影響につながっている